消耗品と新聞図書費

消耗品費

筆記用具、電池、電球、封筒、名刺等の事務用品だけでなく、机や椅子、パソコン、棚など取得原価が30万円未満であれば、備品類も消耗品費に計上します。
30万円以上ならば、資産計上し、減価償却処理を行います。

なお、未使用分が期末に残った場合は、貯蔵品として資産計上するのでご注意下さい。

仕訳は次の通り。
（借方）消耗品費10000／（貸方）現金10000

なお、特に事務用品だけを消耗品費から独立させ、
計上する会社もあります。
ノート、ＣＤ－Ｒ、ＤＶＤ、プリンター用紙、プリンターインク、
ボールペン、請求書用紙、印鑑代金。

その場合の仕訳は次の通り。
（借方）事務用品費10000／（貸方）現金10000

新聞図書費

情報収集や資料作成を目的に、新聞や雑誌を買った際に
使用する勘定科目です。
住宅地図や資料ＤＶＤは大丈夫でしょうが、 マンガや音楽ＣＤは経費計上しない方がいいでしょう。

新聞代金4500円を支払った場合の仕訳は次の通りです。
（借方）新聞図書費4500／（貸方）現金4500

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